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タリーズコーヒージャパン(株)の創業者・松田公太氏などがAPOで講演2010/01/13

「アジアにおける起業家精神の促進」フォーラム
(APO Forum for Promoting Entrepreneurship in Asia)
実施期間:2010年1月13日~15日
実施場所:東京

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パネルディスカッションで質問に答える松田公太氏(写真左)。写真右は近藤 Nick 直樹氏。

APOは1月13日から15日まで、「アジアにおける起業家精神の促進」フォーラムを開催しました。フォーラムには、加盟国より日本を含めた15カ国から起業を志している者や事業拡大を目指す起業家など20名が参加。平均年齢31歳の若さ溢れる参加者たちは、グローバルに活躍しているIT、飲食、装飾と様々な分野の起業家及びベンチャーキャピタル関係者から起業成功への鍵を学びました。

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斉藤ウィリアム浩幸氏

同フォーラムのチーフ・エキスパートをつとめた樋原伸彦氏(立命館大学経営学部・MOT准教授)の進行により、7名の起業家およびベンチャーキャピタル専門家の講演は起業をめざす若者たちを魅了しました。ご講演頂いたのは、タリーズコーヒージャパン(株)をはじめ、多業種のベンチャーを上場・成功させ、Japan Venture Awards 2008 起業支援家部門中小企業庁長官賞を受賞した須賀等氏(国際教養大学グローバルビジネス課程客員教授・丸の内起業塾塾長); 大学時代にセキュリティIT系起業、1998年にはアーンスト・アンド・ヤング、ナスダックおよびUSA Todayの「アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー」(1998年度の企業家賞)を受賞した斉藤ウィリアム浩幸氏(インテカー代表取締役); タリーズコーヒージャパン(株)の創業者で、現在はシンガポールを拠点として様々な事業を展開する松田公太氏(タリーズコーヒーインターナショナルファウンダー、Face+ by Yamano Asia Pacific会長); 経済産業省勤務を経て、東京大学から発信される技術や人材を活用したベンチャー企業への投資活動を行い、投資先ビジネスを成功へ導く郷治友孝氏(東京大学エッジキャピタル 代表取締役社長兼マネージングパートナー); 三井物産株式会社勤務や海外勤務経験を活かし欧米流と日本流の経営手法を融合したベンチャー経営支援を専門とするベンチャーキャピタリスト、秦孝昭氏(グロービス・キャピタル・パートナーズ パートナー); 米国ニューヨーク州弁護士であり、企業買収を専門とし、複数社の経営をCEOとして活躍する近藤Nick直樹氏(アントステラ取締役会長、バリオセキュア・ネットワークス株式会社代表取締役CEO他); 世界の貧困と戦う願いをエシカル・ジュエリー(環境や社会に配慮をした素材・フェアトレードやリサイクルの素材を使用したジュエリー)のビジネスに結びつけた白木夏子氏(株式会社HANUNA代表取締役)です。

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講演者に質問をするパキスタンの参加者

フォーラム初日~2日目は、参加者と講演者達が起業を志す者がいかにビジネスを成功に導くのか?、起業家精神に欠かせない資質とは何か?などあらゆる観点から起業への鍵について積極的に議論を交わしました。また、起業家がいかに資金調達を円滑に行えるかという視点から、日本を代表するベンチャーキャピタリストとの対話が活発に行われました。事業成功者を目の前にし、参加者たちは己の起業家精神を改めて奮起した様子でした。

プログラム最終日、参加者は都内の丸の内に拠点を置き、新事業の支援を行っている日本創生ビレッジ(EGG JAPAN)を視察。EGG JAPANは2007年、三菱地所株式会社によって新事業創造拠点として開設されました。会員制ビジネスクラブである「東京21cクラブ」と事業初期段階のベンチャー企業を主なターゲットとした新事業支援オフィスである「インキュベーションオフィス」から構成された同施設内にはベンチャーキャピタリストや事業開発のプロフェッショナルなどから成る「新事業創造支援ユニット」が組織され、様々な事業支援プログラムが行われています。参加者はEGG JAPANの稲場朋子氏から同施設のサポートスキームや構成の説明を受けたほか、現在EGG JAPANに入居している起業家達の話を聞きました。

APOは2008年11月のグローバル・アントレプレナーシップ・ウィーク(GEW)において、日本及びアジアにおける起業家精神を養うための会議 (GEW会議)をホンダ財団と共催しており、同GEW会議がAPO参加者に大変好評で再開催のリクエストが強く寄せられたため、今回「アジアにおける起業家精神の促進」フォーラムの実現に至りました。APOは、今後とも各加盟国に存在する起業家育成支援を実施し、日本のベンチャーキャピタリストとアジアの起業家を結ぶ架け橋となるべく、起業促進を介したアジア経済の成長と生産性向上の支援プロジェクトを展開していく予定です。

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